身の毛がよだつ猟奇事件が発生した、速やかな身元の特定と解決が望まれる、
さて、今回はその事件現場となった部屋のことについて少しばかり書いてみよう、
今回の事件はその被害者となられた方々はもちろんのこと、そのアパートの大家さんもある意味では被害者
である、そのアパートは今後入居者がいるのかどうか、そして退去者がいかほど出てくるのか、
そこで、不動産屋的な目線からその現場となった部屋はどうするのか、
そのような物件は事故物件、あるいは事故住宅と呼ばれている、
おそらく、その部屋は畳、襖等はないはずなのでまずは消臭消毒を行う、クロスが貼ってあればそれを剥がし
て新しいクロスに貼りかえる、なぜなら、クロスには死臭が染みついているからである、だから畳、襖があった
ら全て取り替えることとなる、しかし取り替えるのは家主の判断、問題は浴槽である、取り替えなければならな
いなどという規制はない、まあ、よほど旧式の風呂で元々相当傷んでいたら大家の判断で取り替えるが、新し
いものなら消臭消毒で済まされる可能性が大だろう、
そして、綺麗にした後、その部屋の入居者を募集する際は事故物件としてその経緯を説明して募集しなけれ
ばならない、つまり告知義務である、
まあ普通は最初の１年間の家賃は半額、それ以降は通常の家賃でという条件で募集する、
ただ、事故物件とするかどうか、その事故物件の定義というものがあいまい、
今回の事件の部屋は間違いなく事故物件となるが、例えば妻が帰宅したら夫が倒れて死んでいたとか、
孤独死でその日に発見されたとか、その時の状況によってその判断が難しい、前者は事故物件にしなくても
問題ないが、後者は事故物件にするかどうかその取り扱いには判断がわかれてしまう、とくに規制もなくあい
まいな形になっているので大家の判断次第となる、まあ、そこに入居した人が後からそのことを知った場合の
ことを考えてトラブルにならないようにする必要があるだろう、
ただ、今回の事件でいえば仮に家賃が１年間半額だとしても、浴槽が新規に取り換えられているとしても、は
たしてその部屋に住む勇気のある方が存在するかどうかはわからない、また今後そのアパートに新規に入居
する人がいるかどうかもわからない、
それと、もう一つ重大な問題が残っている、
それは、事故物件の部屋に１週間でもいいが、新規に入居者が住みすぐに退去したとしよう、
そう、例えば幽霊が出るとか、なんか気持ちが悪いのでやっぱりこの部屋を出ます、といって契約を解除して
退去した場合である、
その場合、次にその部屋を募集する際は事故物件ではなくなるということである、誰かが一旦その部屋に住
めば事故物件ではなくなるということ、つまり、次にその部屋を募集する際は事故物件であったという告知義
務はないということ、通常の募集でいいということ、まあ、今回の事件の部屋は全国の人が知っているので間
違っても入る人はいないと思うが、
資金洗浄の場合は「マネーロンダリング」というが、この場合の部屋洗浄を「ルームロンダリング」というらし
い、噂では事故物件に実際に一定期間住んでルームロンダリングを行う専門の業界人がいるとも聞くが、そ
の真偽を確かめたことはないので実態はわからない、
だから、今回のようにテレビ等でも報道されない普通の首つりや自殺のあった部屋でも知らないと入ってしまう
恐れがあるということ、例えば自殺した事故物件の部屋に入居したとしよう、もちろん自殺した部屋であること
などの告知を受け家賃半額の部屋に入ったとしよう、しかし、すぐに何か気味が悪いような気がしてすぐに契
約を解消して退去したとしよう、しかし、その後大家さんはその部屋は通常の募集でいいということである、
つまり、その自殺があったことを知らないで入居してしまう人がいるということである、まあ幽霊が出なければ
問題は起こらないが（笑）
まさに知らぬが仏、
では、真面目な話としてそのような事故物件に住んでみて本当に幽霊は出ないのだろうか、 ＜続く＞
事件発覚前に買っていたら、それこそ買主は大変なことになっていただろう。
